上小阿仁村で６月１４日から、年間を通じて自然の恵みを学ぶ「畑の学校」が始まった。
畑の学校はエゴマの栽培やコブ杉周辺の観光案内などの活動に取り組むＮＰＯ法人「こあに食農観応援隊」が主催し、（一社）秋田犬ツーリズムや村観光
花巻市石鳥谷町の「八幡田んぼアート」が見頃を迎えている。この田んぼアートは、八幡地区の活性化を目的に、八幡まちづくり協議会（伊藤成子会長）が２０１０年より始め、今年で１６回目となる。
今年のデザインは、同市出身で今年生誕１３０周年を迎える
田舎館村名物の田んぼアートが見頃を迎え、多くの来場者でにぎわっている。
現在では稲作が盛んな自治体で広く行われる田んぼアートだが、同村は今年で３３回目を迎える先駆け的存在。今年のテーマは、弘前市の久渡寺に奉納されて
天童市大字川原子地内の本間果樹園をはじめとする４園地で、サクランボ収穫などの農業ボランティアが５月末から６月末までの毎週末に行われた。参加したのは仙台白百合女子大学の学生３２人。
この取り組みは１０年前に始まったもので、同大学の大久保剛教
日本一のリンゴ生産量を誇る弘前市では、市が主体となり、リンゴ栽培や経営に必要な知識・技術を学ぶ「ひろさきスタートアップる塾」を開いている。２０２４年度に始まった同塾は、市内で就農を志向する人が研修生となり、市りんご公園にある実習木を使用し
南陽市漆山地区で活動する「おりはたスマートアグリタウン協議会（Ｏ－ＳＡＴ）」（黒澤信彦会長）は６月１８日、耕作放棄地化が懸念される約１㌶の農地にワラビの苗を植え付けた。
農地の有効活用に向けた実証実験の一環で、地域住民や行政、協力隊員ら約
県は宮城米の金色の実りにかけて、毎月第１金曜日を「食材王国みやぎ農産の日」と定めた。初日の３日には県庁でキックオフイベントが開催され、村井嘉浩県知事は「県産農産物の魅力を広く伝え、消費拡大を盛り上げたい」と宣言した。
制定は農業会議が提出
食料安保の要としての北海道農業を次世代へ
―食料自給力の強化が喫緊の課題です。
世界的な人口増加や紛争、気候変動リスクを背景に、国家の安全保障として食料の国内自給力の強化が必要です。その議論の中心に常に存在するのが、わが国最大の食料供給地域
企業の生産性向上と人材育成、「農のある暮らし」の定着を目的とした「富良野アグリワーケーションツアー」が６月２２日から２６日まで、富良野市で開かれた。都市部のビジネスパーソンや新規就農希望者らを対象に、リモートワークと地域の１次産業体験を組
（独） 農業者年金基金（黒田夏樹理事長）は、農業者年金の加入推進に功績のあった市町村農業委員会を表彰した。
表彰は、２０２５年度の新規加入者数全国上位１０位以内の農委会・ＪＡが対象。道内農委会からは、「新規加入者数部門」で６農委会、「青年
帯広市の中心部から南に３０㌔、日高山脈を望む５㌶の農地を舞台に、無農薬・有機栽培のベリー農園「ときいろファーム」を展開する鴇崎伊吹さん（５９）と姿名子さん（５７）。さまざまな職業を経験した道外出身の２人が、農園を引き継いで新規
震災からの復興を契機に始まったタマネギ栽培が、富岡町の未来を支える農業として成長している。
同町では、震災と原発事故による全町避難を余儀なくされ、一時的に営農が途絶えていたが、一部地区の避難指示解除にあわせ、営農再開を促進する新たな柱と
須賀川市農業委員会では、地域の子どもたちに農作業や伝統行事の体験を通じて、食や文化の大切さを学ぶ「食農教育」事業を実践している。
５月１８日には、仁井田地区のこども園に隣接する田んぼで、園児６０人が昨年に引き続き「仁井田田植え踊り保存会」
農業者の高齢化が進む中、喜多方市で、伝統ある「ふくしま会津牛」の生産と次世代を見据えた挑戦が進んでいる。
長年肥育を担い、２０１５年に法人化した湯浅卓也さんのもとに、農業大学校を卒業した息子の諒也さんが就農。これを機に新たに繁殖部門を立ち
鮫川村は、福島県の南東部、阿武隈高原の頂上部に位置する。村の面積の４分の３を山林が占め、標高が高いという特色がある。そのような豊かな自然を活かし、昨年１１月に「オーガニックビレッジ宣言」をした。代々受け継がれてきた美しい里山景観を村の財産
