スマート農業を東京型に実装するため、２００の会員で構成する「東京型スマート農業研究開発プラットフォーム」では、会員それぞれの事業や技術、課題をつなぐ取り組みが進んでいる。

　都農林総合研究センターのスマート農業推進室では生産者の高収益化の実現を目的に、２０２０年に同プラットフォームを設立。民間企業や研究機関、生産者などの会員を対象にセミナーの開催や情報共有サイトの開設・運営を行う。

　２５年からは会員の事業の紹介や会員同士の交流、共同研究のきっかけづくりを目的に「コネクティブ・ライブ」をＷＥＢ開催。これまでに圃場管理のクラウドサービスや作物の活性酸素マーカーの計測技術など、会員各社の事業を紹介してきた。

　９月９日に開催した同ライブ「ＣＯ２を使いこなす次世代施設園芸」では、ＰＬＡＮＴ　ＣＡＳＥ㈱が温室内のＣＯ２を効率的に活用して植物の光合成を促進する「ＳＰＡセミクローズド・パイプハウス」を紹介。栽培室と空調室との差圧を制御することで、過剰な暖房の抑制や病害虫の侵入リスクを低減することができるほか、栽培室内の光合成速度をもとに利益ベースでＣＯ２施用の最適制御を行うことができる同ハウスの仕組みに、多くの関心が集まった。

　同プラットフォームを運営する小田俊介室長は「東京農業の『稼ぐ力』を高めるため、今後も生産者・企業・研究機関が連携し、情報共有や交流を通じてスマート農業の研究開発とイノベーション創出を進めたい」と話す。