大崎町農業委員会（二見さち子会長）では、農業委員と農地利用最適化推進委員の有志１０人がドローンを農地パトロールに活用する同好会を昨年８月に立ち上げた。

　同町では担い手の減少や高齢化などにより、中山間地域を中心に遊休農地化が進み、進入が困難な農地も多く、農地パトロールに大きな労力と時間を要している。

　このため、同好会ではこれまで３回ドローンを飛行させ、３地区・約５０㌶の農地で空撮による利用状況調査（農地パトロール）の実証実験を行った。

　同好会の代表で農業委員の下橋清美さん（６６）は「地上からでは見えにくい農地の状態を短時間で正確に把握し、農地パトロールの負担軽減と遊休農地の早期発見、解消をめざしたい」と話す。

　同好会では、今後も実証実験を続け、空撮する映像の精度や実用性などの検証を進め、農地パトロールの効率化につなげるつもりだ。

　（大崎町農業委員会・古屋敷奈月情報員）