天草市は、国内における薬用植物の需要拡大を背景に、２０２５年７月、（公財）東京生薬協会と国立研究開発法人医薬・基盤・健康・栄養研究所と協定を結び、試験栽培に取り組んでいる。

　薬用植物が中山間地域における新たな収益作物として期待が高まる中、市の担当者は「水稲や柑橘を主とした担い手の複合経営の安定化を図るために、薬用植物は選択肢の一つ」と位置づける。現在は、複数の品目で適応性や収量の検証を進めており、将来の産地化を視野に入れる。

　７㌃の試験圃場で、キキョウやミシマサイコなどの栽培に取り組む宮地岳営農組合の渕上真彰さん（６５）は「生薬協会や開発法人、市との連携のもと、試行錯誤しながら栽培に取り組んでいる」と話す。また、同組合代表理事の田中大地さん（３５）は、「試験栽培期間に生産技術を確立させ、薬用植物栽培に新たに取り組む農家の栽培技術指導者として地域への普及拡大を図りたい」と抱負を語る。

　同市での薬用植物栽培は始まったばかり。気候や土壌との相性を見極めながら、安定生産に向けた技術確立を模索している段階だ。販路についても製薬会社との連携が鍵となる。行政と現場が連携しながら進める薬用植物の試験栽培は、中山間地域農業の新たな柱となり、担い手の経営安定につながるか。今後の展開が注目される。