「鍼灸師の立場としても何が含まれているかわかる、安全・安心の国産のヨモギを使いたい」――。そう笑顔で語るのは長野県諏訪市にある (同) YOMOGI BASEの矢澤宏樹代表(31)。矢澤代表は鍼灸師として「きゅうときどきはりやざわ」で施術する傍ら、遊休農地を活用した国産ヨモギの生産に取り組んでいる。
ヨモギ生産者減りモグサ不足
ヨモギはお灸の原料で、「モグサ」と呼ばれる。モグサは、ヨモギの葉の裏にある綿毛を精製して作るもので、奈良時代に中国から伝来、1千年以上多くの人に親しまれている。そんなモグサの国産化に取り組むのがYOMOGI BASEだ。同社の矢澤代表は、神奈川県出身。学生時代に陸上競技をしていたときに鍼灸に出合い、鍼灸師を志した。
鍼灸師となった当初は、鍼を中心に治療、経験を積む中でお灸の効果を感じる機会が増え、治療に取り入れたいと思うようになった。そこで驚いたのは国産ヨモギを使ったモグサの少なさだ。生産者の高齢化で国産ヨモギが減り、お灸の原料も減ったためだ。
そこで当時勤めていた静岡県の職場の許可を得て、敷地の一画でヨモギ栽培を始めた。矢澤代表は「空いた場所で育て始めたが思ったよりも収穫でき、これならできるかもしれないと思った」と当時を振り返る。
この経験を契機に空き家になった祖父母の家と畑のある諏訪市への移住と新規就農、鍼灸院の開業を考えた。
移住には、地域での人脈作りや文化になれるため、総務省のふるさとワーキングホリデーを活用、伊那市の㈱Wakka Agriで3週間アルバイトを行った。2025年2月に諏訪市へ移住し、自宅で鍼灸院を開業。自宅周辺でヨモギ栽培を開始した。
一念発起し遊休農地借り入れ
遊休農地を遊休農地を活用するきっかけは、鍼灸院に通う人から親戚の農地を使わないかと声をかけられたことだった。ヨモギ栽培の規模の拡大を考えていたこともあり、地域の役に立てるならと一念発起。圃場を視察後に農地中間管理機構を通して40㌃の圃場を借り受けた。借り受けた圃場が山に近いことや石の多い地区であったこともあり、定植までの道は困難を極めた。
それでも地権者の農業機械を借りたり、農地の紹介者やワーキングホリデーで出会った人たちの協力もあり、26年4月にはヨモギを定植。同年5月には一般の消費者向けと鍼灸師向けの2回に分けてヨモギの定植イベントを開いた。イベントには全国各地から計30人ほどが参加した。
25年に栽培されたヨモギは、200㌔ほど。矢澤代表の経営する鍼灸院でお灸として使用するほか、同社独自の加工品として化粧水やバーム、お香としてオンラインや地域で開催されるマルシェなどで販売している。
今後は、ヨモギのお茶の製品化やサウナ業者と連携してヨモギを使う計画が進んでいるという。
矢澤代表は「ヨモギの栽培から使うところまでを体感できる場所を作るのが夢。ヨモギを通して地域に貢献できれば」と熱く語る。

耕作放棄地解消し7㌶経営
大阪府八尾市の㈱オオサカポテト(渡邊博文代表取締役、32)が、サツマイモの生産を通じて地域の活性化に取り組んでいる。耕作放棄地の解消、収穫体験の受け入れ、加工品開発など、2023年に15㌃でスタートした取り組みは、今年7㌶まで拡大。「大阪をサツマイモの産地に」を合言葉に、着実に歩みを進めている。
収穫体験に毎年1千人
「都市住民が農業に触れる機会を提供しつつ、増え続ける耕作放棄地も解消したい」――。渡邊さんが脱サラして就農したのは、そんな思いからだった。サツマイモを選んだのは、土地利用型の大規模生産が可能で、収穫体験にも向くため。品種には特定の産地のイメージがついていないシルクスイートを選んだ。
時には再生作業に50万円以上かかる農地も引き受けながら、徐々に栽培面積を拡大。就農時は15㌃だった畑は現在7㌶まで増え、年間200㌧を生産する。サツマイモは「夢シルク」と名付けてブランド化。広告代理店時代に培った営業力で地元スーパーを中心に売り込み、今では府内の約300店舗で夢シルクが並ぶ。「3割ほど出てしまう規格外品をうまくさばかなければ経営は安定しない」と加工品開発にも力を入れ、芋けんぴや芋ペースト、芋焼酎なども販売する。
就農1年目から始めたサツマイモの収穫体験も好評だ。9月から11月にかけて土日を中心に開催し、平日は保育園や幼稚園の子どもたちを招待する。初年度から毎年1千人近くを受け入れているが「まだまだニーズに追いついていない状況。経営体制を整えた上で、規模拡大していきたい」と渡邊さんは話す。
誰もが農業とつながれる社会へ
サツマイモの生産や加工、販売など、オオサカポテトの活動には多くの人が関わっているが、同社の社員は渡邊さんただ一人。社員として雇うのではなく、業務委託の形をとっているためだ。渡邊さんは「雇用すると、どうしても時間で縛ることになってしまう。業務委託なら好きな時間に仕事ができ、受ける仕事の量も調節できる。多くの人に活動に携わってもらうことを考えた中で行き着いた形」と説明する。
同社からの業務委託を主な収入源としているメンバーは現在6人。期間スタッフなども含めると50人ほどが同社の活動を支えている。ボランティアとして活動に参加する人も多く、そこから業務委託へ発展するケースも少なくない。自身が就農当初に苦労した経験から、就農への足掛かりとなる研修農場のような役割も担っている。
渡邊さんが最終的にめざしているのは「誰もが農業とつながれる社会」をつくること。収穫体験やボランティア、業務委託など、さまざまな形で同社に携われる仕組みをつくっているのもそのためだ。農業の裾野が広がれば、必然的に就農者も増えてくると考えている。渡邊さんは「大阪では今後10年で1千㌶以上の農地が余るといわれている。それを請け負える体制づくりを進めながら、大阪をサツマイモの産地に育てていきたい」と先を見据える。

高齢者福祉施設などを運営する社会福祉法人あかね(兵庫県尼崎市)が、2011年に設立したあかね農園(同姫路市)。「施設を利用する高齢者に最高の一口を届ける」を合言葉に、20品目以上の野菜や果物を有機肥料のみで栽培する。設立から15年が経過し、経営面積は約5㌶まで拡大。地域では耕作放棄地も目立ち始めている中、農地の受け皿としても大きな役割を果たしている。
安心・安全と食の楽しみ提供
「安心・安全な農産物を利用者に提供したい」――。そんな思いであかね農園は設立された。すべての作物を農薬に頼らず有機肥料のみで育てる。多くの品目を手がけるのは、施設で使う食材をできるだけ自給したいという思いから。今では施設で提供する約8万5千食分(年間)の食材の7割近くを自給できるまでになった。
「人生最期の瞬間まで〝食〟を楽しんでもらいたい」――。これも農園を立ち上げた理由の一つだ。日常の食事に加え、収穫したての野菜を味わってもらう試食会なども開催する。農園スタッフの吉川慎二さん(28)は「利用者には元々農家だった方も多く、農園での作業の様子なども伝えると、とても喜んでもらえる」と笑顔で話す。
施設で使いきれない農産物は、経営する直売所やオンラインで販売している。特に人気なのがイチジクの希少品種「ビオレソリエス」。濃厚な甘みと、とろけるような食感が特徴だ。イチジクは70代後半以降の世代には馴染みが深い果物で、咀嚼・嚥下機能が低下しても食べやすいなど、施設利用者からも好評。現在、栽培面積は40㌃ほどだが、さらなる拡大も視野に入れている。
土壌にこだわり作物栽培
農薬や化学肥料を使わない代わりに、土壌にはこだわってきた。ハウスではトマトや葉物などの野菜を高設栽培で育てているが、そのベッドにはあかね農園専用の土を敷いている。同法人介護・農園事業部長の東岸真さん(52)は「土壌メーカーの方に農園まで来てもらい、環境や栽培方法に合わせて成分設計してもらったもの。健康に育つ秘訣です」と話す。
この土は露地栽培にも役立っている。ハウスで役目を終えたものを露地の圃場まで運び、土づくりに生かしているのだ。管理する圃場はほとんどが耕作放棄地だったものだが、土を入れることで1年目から作物を収穫できるという。吉川さんは「運搬など大変な面もあるが、当農園の野菜づくりには欠かせない作業」と話す。
今後は経営面積を2倍の10㌶ほどまで広げることが目標。そのためには、現状2割ほどとなっている施設外への販売をいかに伸ばしていくかが課題だ。東岸さんは「加工品開発にも試験的に取り組んでいるところで、事業の柱として確立させたい」と意欲を見せる。





















