瀬戸内町では、新規就農者の確保をめざし、２０００年から営農支援センターで研修生を受け入れている。現在まで７９人の修了生を輩出し、そのうち３９人が就農している。
研修生は、国の新規就農者育成総合対策就農準備資金を活用してきたが、対象は４９歳
加古川市で農業を営む瀧尻将司さん（４７）は１７年ほど建設業に従事してきたが、２０２３年から加古川市と播磨町の農地を借りて新規就農。現在、約１.３㌶でキャベツ・ハクサイなど１５０種類もの野菜を栽培している。
農家の出身ではない瀧尻
表丹沢の麓、秦野市柳川地区で水稲を中心に大豆やハーブ、露地野菜を栽培する㈱ファウナバランス代表取締役の白井寛人さん（５０）。
白井さんは幼少期から料理人になることを決意し、学生時代にはフランスのレストランで経験を積んだ。その後
「東北一のイチゴの産地」として知られる亘理町。東日本大震災から１５年が経過した現在、生産者の若返りが進んでいる。かつては家業を継ぐ形が主流だったが、近年は県外からの移住による新規就農者が増加。新潟県出身の藤井二精
今回は、北陸の担い手の年齢構成と年齢別増減そして現行推移予測と安定化シナリオについて紹介します。
まず、図は、北陸の基幹的農業従事者の年齢構成を示したものです。全国と同様に７０代前半が一番多い主力世代となっています。７０代全体では従事者全
秋田市農業委員会は８月２１日、アキタパークホテルで「秋田市農業活性化フォーラム」を開いた。農業者や一般参加者ら６６人が参加し、地域の実態に即した農業施策の推進や担い手の育成を共に考えた。
フォーラムでは「秋田県で始めませんか農業を」をテー
男鹿市で今年の４月に地域おこし協力隊に着任した澤海信樹さん（５８）は、梨農家をめざし同市の五里合地区で栽培技術を学んでいる。
男鹿の梨は、長年地域の特産品として親しまれている一方で、栽培農家はこの２０年で約半数に減少し、後継者不足が大きな
豊後大野市が今年１月から始めた「ファーマーズスクール」。第１期生の梅本将太さん（３６）が６月２日、市役所を訪れ、川野文敏市長に夏秋ピーマンの初出荷を報告した。
西日本有数の夏秋ピーマン産地の同市は、これまで夫婦など２人を対象に２年間の栽培
神奈川県から益田市に移住した男性が、市内で１軒のみとなった原木生シイタケを通年出荷する高齢農家の事業を承継し６月から新たなスタートを切った。
事業を承継した浅井雅裕さん（４６）は神奈川県の出身で福祉関係の相談員をするなど農業経験はなかった
津市内の生産者や消費者などで組織する津市農林水産物利用促進協議会（事務局＝津市農林水産政策課）では、２０１３年度から新規就農希望者を支援するため「市民農業塾」を開講している。これまで１５０人を超える受講者を輩出し、認定農業者として地域を代
永谷嘉規さんは、栃木県内で農業研修を受けたことをきっかけに、さくら市の「地域おこし協力隊」に応募し、２０２３年から活動を開始した。
現在は、市内の農家から管理を任された梅栽培やビニールハウスで温泉の熱を利用し
２０２５年に新規就農した岩手町の佐藤真裕さん（３８）がピーマンの収穫に汗を流している。
同町出身の佐藤さんは、大学卒業後は民間企業に就職し、イラストの仕事や、親族の介護を経験。実家は零細な兼業農家だったが、父の勧めもあり農業を
２０１８年に就農し、現在は水ワサビ３５㌃、畑ワサビ１０㌃を作付けしています。
ワサビは暑さに弱いため、ハウスの温度と水量の調節を工夫しています。全て手作業なので大変ですが、ワサビを最適な状態に保つために管理がかかせません。天候の影響で、形
関東農政局は企業の農業参入などを支援する総合相談窓口「農業参入等サポートデスク関東」をホームページ（ＨＰ）に開設した。
農業参入を希望する企業などからの相談を一元的に受け付けることを狙いとしており、窓口には①自ら農業参入する企業や広域的な
農業界とスポーツ界との連携に関する勉強会（主催＝農水省経営局、協力＝スポーツ庁）は４日、これまでの議論を踏まえた取りまとめを公表した。
近年、スポーツ界から農業に参入するアスリートが増えてきているが、一方で農業の知識や人脈がないアスリート
