㈱そば研（藤原洋介代表取締役、４５）は、秋田県羽後町西馬音内地区にある農地所有適格法人。耕作放棄地を解消・再生し、優良農地を次世代に残そうと「玄そば」に特化して栽培を広げる。自社製粉施設で良質なそば粉やむき実に加工し付加価値を高めて販売しており、ブランド力向上で地域振興につなげる。

農家１５戸がソバ生産に奮起

　中山間地にある羽後町では、ソバの食文化があるにもかかわらず地域内流通が限られ、ソバが地域振興につながっていなかった。そこで水田の転作作物として玄そばを選択。耕作放棄地増加を避けようと１９９８年に稲作農家１５戸で「羽後町そば栽培研究会」を発足した。ソバ生産を通じて、「優良農地を農地として次世代に引き継ぐ」をスローガンに掲げ、活性化の資源と捉えている。

　販売体制を強化するため２０１２年、同研究会を法人化してそば研を設立。その際、全量を検査出荷に切り替えた。３㌶から始まった作付面積は現在、農作業受託により２９２㌶（栽培委託会員５２８戸、圃場数３千筆以上）まで広がっている。出荷は関東の大手製粉会社に納め小口対応を任せ、全国に発送される。卸売販売のみ行うことで、小売販売に係る経費を抑制している。

　代表の藤原さんは、農家出身。そば研に所属する前に県が主催する２年間の後継者育成研修で技術を身に付けた後、父親と仲間が立ち上げた別の農業法人に就職した。この法人は、そば研の播種や収穫作業を受託する法人だったこともあり、そば研に関わるようになった。その後、そば研へ移籍し、４年前に創業者の猪岡專一さんから会社を継いだ。収量の向上をめざす藤原代表は「ソバは湿害に弱いため排水対策に努め、暗渠を設置する。施肥耕うん同時畝立て播種は出芽・苗立ちがよくなり、減収が抑えられる」と話す。また、「４月の播種からの積算温度が１４００度程度になる頃が収穫適期。子実の黒化率（果皮が黒色になった子実の粒数割合）を確認、７０～８０％の頃に収穫する」という。

　現在、従業員１８人（パート、アルバイト含む）、売上高は２億５千万円（２５年度）を超えるまでに成長した。

設備投資や新品種で成長継続

　同社は１３年、県の事業を活用して製粉施設を開設し、その後、ロール製粉機や色彩選別機、乾燥機など最新設備を次々と取り入れた。それまで分散していた保管庫を一元化、３００㌧収容できる保管庫も新設した。農産物検査法に基づくソバの登録検査機関にも認定され、そば粉とむき実の販売体制を強化。青森・岩手県産も手掛ける。

　中山間地に適した作型の異なる品種も導入している。農研機構東北農研センター（盛岡市）との共同研究によって耐倒伏性で大粒の夏播き秋穫(ど)り品種「にじゆたか」の栽培を進めた。１６年からは早生で多収の春播き夏穫り品種「夏吉」の作付けも始め、現在夏吉は全体の約７割を占める。これらの品種の中間型「階上(はしかみ)早生(わせ)」を含めた今年の収穫量は、平年並みの７０㌧を見込んでいる。

　また、１９年には、ＪＧＡＰ（日本版農業生産工程管理）農場の認証を取得。作業マニュアルを作成して１２０項目以上の審査を通過。生産記録をデータ化して作型を管理、責任者を明確にして農機具や部品の管理を徹底することで労働環境が改善された。

認知度の向上へ即席麺、大臣賞受賞

　同社では、販路拡大へ６次産業化も進める。

　２３年に県内のソバ生産者や製粉・製麺業社、飲食店が集まり、認知度を高めるため「そばの里づくり協議会」を発足した。協議会では自宅でも味わってほしいと、即席麺、カップ麺、乾麺の「あきたそば街道」シリーズを開発。製粉の工夫や油で揚げない製法で、麺の食感を残しつつソバの香りを引き出した即席麺は、昨年開かれた第１４８回秋田県種苗交換会で農水大臣賞を受賞した。麺は由利本荘市産のソバ粉、つゆに比内地鶏の鶏油を使う。どんぶりに入れ湯をかけ、５分で本格的な味が楽しめる。