今回は、東海地区（岐阜県、愛知県、三重県）の担い手の年齢構成と年齢別増減そして現行推移予測と安定化シナリオについて紹介します。

　まず、図は、東海の基幹的農業従事者の年齢構成を示したものです。全国と同様に７０代前半が一番多い主力世代となっています。７０代全体では従事者全体の３８・５％を占めており、ほぼ全国（３９・１％）並みです。年齢別の増減数では、全国と同じく６０代後半が、従事者増加が一番多い年代となっており、定年延長が有力な背景と考えられます。

　２０２０年、２５年データを基に現行推移での予測をしてみると、担い手は、東海地方全体では現在の７０代の引退が進むことで、１０年で現状の５４・３％まで縮小します（表）。各県ごとでは岐阜の減少幅が一番大きく、今後１０年で半分を割り込み４６・３％となります。愛知は今後１０年で現状の５６・３％まで縮小します。三重は、例外的に１５年後の４０年時に６３・２％で下げ止まり、その後７割以上へ回復し、安定することが注目されます。これは、２０代から６０代にかけての就農増加率が世代バランス良く高いためです。

　次に３０年後の５５年に、現在の７割以上で担い手を安定させるシミュレーションを、毎年２０代前半男女および３０代前半男女の就農を同数増やすことを前提として実施してみました。就農増加の合計必要人数が就農者全体に占める割合には、岐阜０・５１％、愛知０・６８％、三重０％と各県で大きな違いがあります。岐阜が愛知よりも少ない割合で安定するのは、現状での２０代での就農増加率が上回っているからです。三重は前述のような理由で追加の就農増加は必要ありませんし、同様の条件であと各年代男女５人ずつ、０・１４％分の就農増加があれば、現状の就農人口レベルを維持できる計算となります。